会社情報

COMPANY PROFILE

代表挨拶

株式会社 システムツー・ワンは昭和61年12月女性6人で開業(スタート)、平成28年11月には設立30周年を迎えました。
これもひとえにお客様、パートナーの皆様方のご支援の賜物と心より御礼申し上げます。

当社がスタートした昭和61年はバブル末期、 ソフトウエア業界は年率20%から30%の勢いで成長しておりました。 その一方で、量産されるソフトウエアには、顧客のニーズに合致しないシステムも数多く見受けられ、顧客の不満や不信の発生が多くなりました。
このような状況の中で創業メンバーは、「真の顧客ニーズの把握、きめ細やかな サービスで顧客満足度の高いソフトウエアを提供しよう」という思いと、 将来は「人のくらし、人の心を豊かにするシステムを社会に提供する企業になりたい」との夢を抱いて、システムツー・ワンを設立いたしました。

今、ITはあらゆる分野で私たちのくらしを支え、 30年前の予想をはるかに超える技術革新が進んでおり、「モノがインターネットに接続される」IoT時代を向かえています。 システムツー・ワンも改めて創業の志「人のくらし、人の心を豊かにするシステム」を社会に提供を基軸として、介護福祉分野でIoTサービスの提供に取り組んでおります。

システムツー・ワンは現在以下を掲げ、社員一同、心を一つにして精進しております。

1.「人のくらし、人の心を豊かにするシステム」を社会に提供
◇ 介護医療業界をサポートするIoT製品 「リンケア21シリーズ」の提供
◇ 地域で一番と評価され従業員も安定して働けるIoTを活用したディサービス運営

2.組織力強化
◇ 組織力を高め希望と活力に満ちた企業風土を実現しお客様に質の高いサービスを提供する
◇ 人材育成体制を確立し質の高い人財を継続的に育てる
◇ 社員同士の意思が通じあい打てば響く素早い対応ができる組織を実現する
◇ 一人ひとりが持てる力を十分発揮できる環境を絶えず心がける

お客様やパートナーの皆様に信頼され、皆様に喜んでいただけるサービスを提供していく所存でございますので、 今後とも皆様よりご指導を賜りますようお願い申し上げます。

平成29年4月
株式会社 システムツー・ワン
代表取締役 福田佳子

代表取締役 福田佳子

会社概要

社名
株式会社 システムツー・ワン
本社所在地
〒169-0051 東京都新宿区西早稲田 2-20-15 高田馬場アクセス8階 TEL:03-5291-1621 FAX:03-5291-1623
設立
昭和61年12月17日
資本金
1,700万円
代表者
代表取締役社長 福 田 佳 子
主要取引銀行
三井住友銀行 高田馬場支店 巣鴨信用金庫 早稲田支店 みずほ銀行 新宿西口支店 日本政策金融公庫 新宿支店
従業員数
IT事業部:63名(うち正社員55名) 福祉事業部:25名(うち正社員4名) ※2017年4月末日現在
労働者派遣事業許可
特定労働者派遣事業届出受理(受理番号:特13-301755)
事業内容
    IT事業部門:
  • 受託開発
  • クラウド導入支援
  • 介護医療系IoT
  • 介護施設IT化支援
    • 福祉事業部門:
  • デイサービス運営
  • 関連会社
    株式会社スパイス・イン

    取引先一覧

    株式会社 エヌ・ティ・ティ・データ・イントラマート

    株式会社 NTTデータ東北

    株式会社 エヌ・ティ・ティ・ロジスコ

    株式会社 会議録研究所

    ガデリウス・ホールディング 株式会社

    京セラコミュニケーションシステム 株式会社

    株式会社 構造計画研究所

    コムチュア 株式会社

    株式会社 シー・エス・シー

    ジャパンアシストインターナショナル 株式会社

    新日鉄住金ソリューションズ 株式会社

    シンプレクス 株式会社

    医療法人社団 龍岡会

    株式会社 テラスカイ

    株式会社 電算システム

    株式会社 ドーイチ

    東京都職業能力開発協会

    日本コンピュータ・ダイナミクス 株式会社

    乳販連合会

    株式会社 フィスメック

    三井物産マシンテック 株式会社

    (敬称略、五十音順)

    アクセス

    株式会社 システムツー・ワン

    〒169-0051 東京都新宿区西早稲田2-20-15 高田馬場アクセス8階

    TEL:03-5291-1621

    東京メトロ副都心線西早稲田駅(1番出口)より徒歩1分 東京メトロ東西線高田馬場駅(7番出口)より徒歩6分 JR高田馬場駅(早稲田口)より徒歩10分

    一般事業主行動計画

    次世代育成支援対策推進法に基づき、仕事と子育ての両立を図るための「一般事業主行動計画」を策定いたしましたので公表いたします。

    仕事と家庭の両立支援に関する一般事業主行動計画